2026年3月17日（火）から18日（水）の2日間にわたり、東京のベルサール御成門タワーにて「第13回 Battery Summit in TOKYO」が開催されます。
2017年の初開催以来、蓄電池および材料業界の国際的なプラットフォームとして成長を続けてきた本サミットは、今回、これまで以上にグローバルかつ学際的なスケールで実施されます。自動車業界関係者にとって、次世代電池の覇権争い、サプライチェーンの再構築、そして「経済安全保障」という不可避な課題を読み解く上で、避けては通れない極めて重要なイベントとなります。
本記事では、今回のサミットが業界に与える衝撃とその詳細な内容を深掘りします。なぜいま、経済安保の視点からバッテリー産業を見直す必要があるのか。世界各国がどのような資源戦略を展開し、日本企業はその渦中でどう立ち回るべきなのか。約30講演に及ぶプログラムには、その答えを導く鍵が散りばめられています。
本会議が掲げる経済安全保障の重要性と議論の目的
地政学リスクが顕在化する蓄電池サプライチェーン
今回の第13回サミットのメインテーマは**「各国の資源政策の観点から考えるクリティカルマテリアルとバッテリー産業」**です。昨今の不安定な世界情勢を背景に、単なる技術交流の場を超え、経済安全保障（経済安保）の視点からクリティカルマテリアルを多角的に俯瞰することが最大の目的となっています。
資源政策を通じた戦略的議論
蓄電池は、2050年のカーボンニュートラル実現、特に自動車の電動化において「キーデバイス」と位置付けられています。しかし、リチウムやコバルトといった原材料は特定の国に依存しており、製錬工程の多くを中国が占めるなど、供給網における地政学的リスクが顕在化しています。
例えば、電気自動車（EV）1台に必要なリチウムは約8～10kg、コバルトは約10～15kgとされ、2030年にはグローバルでのEV販売台数が3000万台を超えるとの予測もあります。これを実現するためには、現在の数倍規模のリチウム供給が必要となりますが、その大半をオーストラリア、チリ、アルゼンチンといった限られた国が産出し、精錬工程の約60～70%を中国が担っているのが現状です。
こうした一極集中は、国際情勢の変化によって供給が途絶えるリスクを孕んでおり、各国政府は自国のサプライチェーン確保に躍起になっています。本サミットでは、これらのサプライチェーンにおける課題と展望について、業界横断的な議論が行われます。
政府関係者と専門家による知見の共有
本会議には、元経済産業大臣の西村康稔衆議院議員をはじめ、インド、カナダ、オーストラリア、コンゴ民主共和国、韓国、インドネシアなど、資源大国や主要市場を代表する大使館関係者が多数登壇・参加予定です。
特に注目すべきは、**コンゴ民主共和国（DRC）**からの参加です。DRCは世界のコバルト生産量の約70%を占める重要な資源国でありながら、採掘現場における人権問題や環境破壊が国際的に問題視されてきました。欧州電池規則（EU Battery Regulation）では、2027年以降、責任ある材料調達のデューデリジェンスが義務化されるため、DRCの鉱業部門における法的枠組みの理解は、日本企業にとっても喫緊の課題となっています。
また、インドネシアは世界最大のニッケル生産国として、バッテリー産業における存在感を急速に高めています。同国はニッケル鉱石の輸出を制限し、国内での精錬・加工を義務付けることで、バリューチェーンの川上から川下まで一貫した産業育成を図っており、その戦略的アプローチは他国のモデルケースとなっています。
これらの登壇者による講演を通じて、各国の最新の資源・エネルギー政策や、国境を越えた産業統合（日本・米国・欧州・ウクライナなど）によるサプライチェーンの確保といった、極めて戦略的な議論が展開されます。
主要な登壇企業や専門家が語るリサイクル技術の最新動向
循環型経済の構築は「義務」であり「ビジネスチャンス」
持続可能なバッテリー産業の構築において、リサイクルはもはやオプションではなく、必須の基盤技術です。欧州電池規則では、2031年からコバルト、リチウム、ニッケルなどの最低再生材含有率の達成が義務化される予定であり、日本企業にとっても遵守必須の法規制となっています。
具体的には、2031年8月18日以降、EV用バッテリーなどには以下のリサイクル材最低含有率が求められます：
さらに2036年には、コバルト26%、リチウム12%、ニッケル15%へと段階的に引き上げられる予定です。この規制は、単なる環境配慮ではなく、資源確保の観点からも極めて重要な意味を持ちます。リサイクルによって回収された材料を「都市鉱山」として活用することで、資源輸入国である日本が、サプライチェーンの安定性を高める手段となるからです。
本サミットの「リサイクル・セッション」では、世界屈指のプレーヤーが集結し、**「工業規模の実装」と「クローズドループの構築」**について語られます。
世界をリードするリサイクル企業の取り組み
• ABR (Advanced Battery Recycling)
韓国で世界初となる、商業化された環境に優しいダイレクトリサイクル工場の事例を紹介します。ダイレクトリサイクルとは、使用済みバッテリーから正極材料を直接回収・再生する技術であり、従来の湿式製錬法（リチウムイオン電池を粉砕し、化学処理で金属を抽出する方法）と比較して、エネルギー消費を約50～70%削減できるとされています。
• Primobius GmbH
工業規模における**湿式リサイクル（Hydrometallurgical recycling）**の確実性、高回収率、そして次世代を見据えた操業の核心について解説します。Primobiusは、使用済みバッテリーから95%以上の高回収率でリチウム、コバルト、ニッケルを回収する技術を持ち、欧州を中心に大規模プラントの建設を進めています。
• Novelis
自動車用バッテリー筐体に焦点を当て、アルミニウムの工業規模での循環型モデルを提示します。バッテリーパックの筐体は、その重量の多くをアルミニウムが占めており、適切にリサイクルすることで、新規採掘によるアルミニウム生産と比較してCO2排出量を約95%削減できます。
• SungEel HiTech
グローバルなLiBリサイクルの展開と、**「クローズドループの守護者」**としての戦略を共有します。SungEelは韓国のリサイクル大手であり、年間24,000トン以上のバッテリーをリサイクルする能力を持ち、回収した材料を再び電池メーカーに供給する「クローズドループ」システムを確立しています。
• LOHUM / RecycleKaro
急成長するインド市場におけるリサイクルの展望と、現地の事業戦略が語られます。インドは2030年までにEV販売比率を30%まで引き上げる目標を掲げており、それに伴う使用済みバッテリーの増加を見据えたリサイクルインフラの整備が急務となっています。
• PFU
AIエンジン「Raptor VISION」を活用した、廃棄物分別に特化したLIB検知システムといった最新の仕分け技術も紹介されます。リサイクルの効率化には、使用済みバッテリーを正確に識別・分類する技術が不可欠であり、AI技術の導入によって、従来人手に頼っていた作業を自動化し、処理能力を飛躍的に向上させることが可能になります。
これらの講演は、リサイクルを単なる廃棄物処理ではなく、資源確保のための戦略的事業へと昇華させるためのヒントに満ちています。特に注目すべきは、各社が「クローズドループ」の構築を重視している点です。使用済みバッテリーから回収した材料を、再び新しいバッテリーの製造に使用することで、資源の循環を完結させ、新規採掘への依存を減らすことができるのです。
■ バッテリー以外に注目される「真にクリティカルな材料」とは
バッテリーメタルを超えた、産業の生命線
本サミットの特筆すべき点は、バッテリーメタル（リチウム、コバルト、ニッケル）だけに留まらず、**「真にクリティカルな材料とは何か」**という本質的な問いを投げかけている点です。電動化社会の実現には、バッテリー本体だけでなく、それを支える周辺材料やインフラに必要な資源も同様に重要です。
銅（Copper）の重要性
電気自動車（EV）やエネルギー貯蔵システム（ESS）の普及に伴い、導電材料である銅の需要は爆発的に増加しています。従来のガソリン車が1台あたり約20～25kgの銅を使用するのに対し、EVは約80～90kgもの銅を必要とします。さらに、充電インフラや送電網の拡充にも大量の銅が必要となるため、2030年までに世界の銅需要は現在の約1.5倍に増加すると予測されています。
SMM（Shanghai Metals Market）のシニアアナリスト、Owen Jiang氏により、中国における銅市場の需給バランスやコスト構造についての深い分析が提供されます。中国は世界最大の銅消費国であると同時に、精錬銅の最大生産国でもあり、その動向は世界市場に大きな影響を与えます。
タングステン（Tungsten）の相場展望
NIC resourcesの西野元樹氏は、**「タングステン相場はどこまで上がるのか」**をテーマに、希少金属の価格動向と供給リスクについて論じます。
タングステンは、その高い融点（約3,400℃）と硬度から、切削工具や耐熱部品、半導体製造装置などに不可欠な材料です。特に、電動化に伴うモーターや発電機の高効率化には、高性能な磁性材料や耐熱材料が求められ、タングステンの需要は着実に増加しています。
しかし、タングステンの生産は中国が世界の約80%以上を占めており、サプライチェーンの脆弱性が懸念されています。中国政府が輸出規制を強化した場合、世界的な供給不足と価格高騰が避けられない状況です。
レアアースと磁石の同盟国サプライチェーン
三菱UFJリサーチ&コンサルティングの清水孝太郎氏による希土類（レアアース）産業の経済的重要性の解説に加え、K66（Kolos.network）のVolodymyr Berezhniy氏は、米国・欧州・ウクライナとの産業統合による、レアアース磁石および重要鉱物の同盟国サプライチェーン確保という、極めて現代的な安全保障戦略を提唱します。
レアアースは、EVのモーターに使用されるネオジム磁石の主要成分であり、1台のEVには約1～2kgのレアアースが使われています。しかし、レアアースの生産と精錬は中国が世界の約60～70%を占めており、地政学的リスクが極めて高い資源です。
レアアース（色付き元素）
近年、米国は「Inflation Reduction Act（IRA）」により、中国依存度の高い材料を使用した製品への補助金を制限する方針を打ち出しており、欧州も「Critical Raw Materials Act」によって、域内でのレアアース採掘・精錬能力の強化を図っています。ウクライナは豊富なレアアース鉱床を持ちながら、これまで十分に開発されてこなかった地域であり、西側諸国との産業統合によって「脱中国依存」のサプライチェーン構築を目指す動きが加速しています。
Berezhniy氏の講演では、こうした国際的な協力体制の具体的な進捗状況や、日本企業が参画する可能性について議論されることが期待されます。
激化する次世代電池開発競争と新技術への期待
全固体電池市場は2045年に8兆7000億円超へ
本サミットでは、未来を切り拓く次世代電池の技術革新についても、主要メーカーから最新の進捗が報告されます。
富士経済の予測によれば、全固体電池市場は2030年から2040年にかけて急拡大し、2045年には8兆7,065億円（2023年比299.2倍）規模に達すると予測されています。この成長を牽引するのは、主に硫化物系全固体電池であり、2020年代後半からxEV（電動車）での需要が本格化すると見込まれています。
現在、全固体電池市場は酸化物系が中心ですが、2040年頃には硫化物系の割合が増加する見通しです。硫化物系全固体電解質は、液体電解質を上回るイオン伝導性を持ち、高出力化が可能である一方、大気中の水分に反応しやすいという課題があります。各社はこの課題を克服するため、製造プロセスの改良や新材料の開発に取り組んでいます。
主要企業の次世代電池戦略
• TDK株式会社
全固体電池技術について詳説。安全性とエネルギー密度を飛躍的に高める技術として期待が集まっています。TDKは小型民生機器向けの全固体電池で先行しており、スマートウォッチやワイヤレスイヤホンなど、小型かつ高い安全性が求められる用途での実用化を進めています。
• 株式会社ADEKA
高エネルギー密度を実現するリチウム硫黄電池の概要と可能性について語られます。リチウム硫黄電池は、理論エネルギー密度が従来のリチウムイオン電池の約5倍に達し、かつ硫黄は資源として豊富で安価であるため、次世代電池の有力候補とされています。しかし、充放電サイクルに伴う劣化が激しいという課題があり、その解決が実用化の鍵となっています。
• Rio Tinto
プリンタブル・リチウム技術を紹介。全固体電池および次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた実践的ソリューションとして注目されています。Rio Tintoは世界有数の資源メジャーであり、リチウム採掘から精錬、さらには電池材料への加工まで一貫したバリューチェーンの構築を目指しています。プリンタブル・リチウム技術は、リチウム箔を印刷プロセスで製造することで、製造コストの削減と生産効率の向上を実現する革新的な技術です。
• 日本製鉄株式会社
鉄を用いた高機能バッテリーパックの開発について。安全、LCA（ライフサイクルアセスメント）、コストを同時に満たす実装アプローチを提案します。バッテリーパックの筐体は、衝突安全性と軽量化の両立が求められる部品であり、従来はアルミニウムが主流でした。しかし、日本製鉄は高強度鋼板を用いることで、より高い安全性を低コストで実現できると主張しており、その実用化事例が紹介される予定です。
全固体電池市場は2030年までに150億ドル規模に達し、2045年には8兆7000億円を超える成長を遂げると予測されています。本サミットは、こうした巨大市場の覇権を争う各社の戦略を生で聞くことができる、またとない機会です。
日本企業が直面する「欧州電池規則」という試練
2025年から段階的に適用される包括的規制
欧州電池規則（EU Battery Regulation）は、2023年8月に正式施行され、EU域内で流通・使用されるあらゆる種類の電池を対象に、その生産・販売・流通・使用・回収・リサイクルといったライフサイクル全体を包括的に管理する規制です。
この規制は、日本企業にとって極めて重大な意味を持ちます。なぜなら、欧州市場での販売を継続するためには、これらの要件をすべて満たす必要があり、満たせない場合は市場から排除されるからです。
主要な規制項目と適用スケジュール
1. カーボンフットプリント（CFP）の申告義務（2025年2月18日～）
EV用バッテリーを製造・販売する企業は、製品のライフサイクル全体（原材料調達から製造、廃棄まで）におけるCO2排出量を算定し、申告する義務があります。2028年2月18日以降は、CFPの上限値が設定され、それを超える製品はEU域内での販売ができなくなります。
2. リサイクル材最低含有率の義務化（2031年8月18日～）
前述の通り、コバルト16%、リチウム6%、ニッケル6%、鉛85%以上のリサイクル材使用が義務化されます。これを達成するためには、リサイクル材のサプライチェーンを確保し、トレーサビリティを確立する必要があります。
3. バッテリーパスポートの導入（2027年2月18日～）
2kWh以上のEV用・産業用バッテリーには、QRコードによる「バッテリーパスポート」の添付が義務付けられます。パスポートには、製造場所、使用材料、カーボンフットプリント、リサイクル情報などが記録され、サプライチェーン全体の透明性を確保することが求められます。
4. 責任ある材料調達のデューデリジェンス（DD）
コバルト、ニッケル、リチウム、天然黒鉛の採掘・精錬において、労働者の権利侵害や環境破壊がないかを第三者機関による検証を通じて評価し、公表する義務があります。
これらの規制は、単なる環境配慮ではなく、EU域内での循環型経済（サーキュラーエコノミー）の構築と、中国依存度の低減という戦略的目的を持っています。日本企業がグローバル市場で競争力を維持するためには、この規制への対応が不可欠です。
なぜいま「Battery Summit」なのか？―自動車業界が直面する3つの転換点
本サミットが、これほどまでに重要な意義を持つ理由は、自動車業界が歴史的な転換点に立たされているからに他なりません。
転換点①：技術競争から資源競争へ
従来、自動車業界の競争は、エンジン性能や燃費、デザインといった「技術」が中心でした。しかし、電動化時代においては、いかに優れたバッテリーを調達・開発できるかが、企業の競争力を左右します。そして、バッテリー開発の鍵を握るのは「技術」だけでなく、「資源へのアクセス」です。
リチウム、コバルト、ニッケル、レアアースといった重要資源を安定的に確保できなければ、どれほど優れた設計能力を持っていても、製品を市場に供給することはできません。
転換点②：環境規制の厳格化
欧州電池規則に代表されるように、バッテリーに関する環境規制は年々厳格化しています。CFP、リサイクル材含有率、デューデリジェンスといった要件は、単なる「コンプライアンス」ではなく、企業の存続を左右する「経営課題」です。
これらの規制に対応するためには、サプライチェーン全体の可視化と、リサイクルインフラの整備が不可欠であり、一企業だけで対応することは極めて困難です。業界全体での協力体制の構築が求められています。
転換点③：地政学リスクの顕在化
米中対立、ロシア・ウクライナ情勢、中東の不安定化など、地政学リスクは年々高まっています。資源の多くが特定の国に集中している現状では、国際情勢の変化が直ちにサプライチェーンの混乱につながります。
「同盟国サプライチェーン」の構築、すなわち、価値観を共有する国々との間で資源・技術・市場を相互に補完し合う体制の確立が、企業の持続可能性を担保する上で不可欠となっています。
結びに―サミットが示す「未来のバッテリー産業」の姿
「第13回 Battery Summit in TOKYO」は、技術、政策、リサイクル、そして経済安全保障が複雑に絡み合う現代のバッテリー産業の「今」を凝縮した場です。
自動車業界関係者が、次世代電池を巡る熾烈な開発競争を勝ち抜き、持続可能な未来を築くための指針を得るために、このサミットでの議論は決定的な意味を持つことになるでしょう。
約30講演に及ぶプログラムには、世界各国の政府関係者、資源メジャー、電池メーカー、リサイクル企業、材料サプライヤーが集結し、それぞれの視点から「バッテリー産業の未来」を語ります。その内容は、単なる情報収集に留まらず、自社の戦略立案に直結する実践的な知見に満ちています。
全固体電池、リチウム硫黄電池、ナトリウムイオン電池といった次世代技術の開発動向、欧州電池規則への対応策、リサイクルによる資源循環の実現、同盟国サプライチェーンの構築―これらすべてのテーマが、2日間のサミットで網羅されます。
バッテリー産業は、もはや単なる「部品」の枠を超え、国家の安全保障と経済成長を左右する「戦略産業」となりました。その最前線で何が議論され、どのような方向性が示されるのか。本サミットは、その答えを提供する貴重な機会となるはずです。
【開催概要】
- 日時: 2026年3月17日（火）〜18日（水）
- 会場: ベルサール御成門タワー（東京都港区）
- 参加対象: バッテリーメーカー、材料サプライヤー、資源会社、自動車OEM、リサイクル業者、研究者など
- 主催: IRuniverse株式会社
- 講演数: 約30講演
- 参加国: 日本、中国、韓国、米国、欧州各国、インド、カナダ、オーストラリア、コンゴ民主共和国、インドネシアなど
お申し込みは先着順となります。詳細は公式サイトをご確認ください。
バッテリー産業の「今」と「未来」を知る2日間。この機会を逃すことは、業界の潮流から取り残されることを意味します。ぜひ、現地でその熱気と知見を直接体感してください。
